Faculty学部・大学院

本研究科は経済・経営系の4分野と「情報分野」の計5つの専門分野で構成されていますが、分野を横断した学びが可能で、IT時代のビジネス・イノベーターの育成に力を入れています。「情報分野」では、ビジネスでのニーズをふまえたソフト開発やプログラム設計の教育・研究が行われ、全国的なビジネスコンクールで入賞した院生もいます。経済・経営系分野ではこうしたITのビジネスへの応用を念頭に置いた教育・研究を進めています。

「観光ビジネス分野」を通じて全国的にも数少ない観光ビジネスに関する教育・研究を展開しています。日本においては訪日外国人客数の増加が、新興国では所得水準向上による観光産業の裾野の拡大が観光ビジネスの変革を促し、ITの進化は観光サービスの可能性を広げています。こうした変化に対応する観光ビジネス人材にはITや経済・経営系の幅広い分野での知識の修得も求められますが、5つの専門分野を備えた本研究科ではそれが可能です。

経済のサービス化が進む現代社会において、経営学の分野でもサービスビジネスの新モデルの研究が求められています。本研究科にはブランド、観光、インターネットビジネスといったサービス分野における新しいビジネスモデルの研究者がスタッフとして加わり、情報分野の教員とともに、新たな時代要請に応える研究・教育活動を行っています。

本学は大阪科学技術センター・MATE（異業種研究会）をはじめ、多くの企業団体と産学連携協定を結んでおり、大学院の連携講座やシンポジウムの共催、ビジネス交流行事など多様な産学連携事業を教育研究に生かしています。

アジア・グローバル経済を研究・教育している教員の海外ネットワークを生かして、産学連携団体の企業とともに海外ビジネスマッチングを積極的に行っています。また中国の提携校とこれまで6回にわたって「日中企業家論壇」を主催し、地元企業の海外ビジネスもサポートしてきました。

１学年15名の定員に対してその約２倍の教員スタッフが指導にあたっています。演習科目のみならず講義科目も少人数できめ細かな指導が行われています。

大学院での学びの目標は、単に知識や技能を修得するだけでなく、自ら設定した課題について研究を行なうことにあります。その集大成が修士論文です。
本研究科では院生は充実した研究論文指導を受けることができます。1年次5月には研究計画を提出し、それに基づいて指導教員からほぼマンツーマンで指導を受けることができます。また2回にわたる修士論文オリエンテーションを通じて研究倫理やデータの収集・分析ノウハウを学ぶこともできます。
2年次からは主査1名、副査2名の計3人の教員による論文指導が行われます。本研究科の特徴でもある多彩な専門分野の教授陣からの指導を通じて研究の幅と深みを増すことができます。