「普段見ている紫陽花は日本の外からやってきた」と言われると、あなたは何を思うだろうか。昨今では、動植物の「外来種」が危険視される傾向にあり、多くの人は紫陽花に良くないイメージが抱くことだろう。
　実際、普段目にする青や紫色でまんまるとした形をした紫陽花は「西洋アジサイ」といい、西洋、すなわち海外から取り入れられたものだ。しかし、それは“最後の一部分”を切り取って言ってしまった場合のことである。話しを戻すが、西洋アジサイは日本に自生していた紫陽花が中国を通して西洋へ渡り、もともとの慎ましく簡素なものから豪華絢爛なものへと品種改良され、大正時代頃に日本へ“逆輸入”された紫陽花である。つまり、もともとのルーツは日本なのである。
　これを聞いて、冒頭での紫陽花へのイメージが和らいだ人が多いのではないだろうか。ここまでを通して筆者が言いたいのは、“日本の外からやってきた”は海外に出ていった日本の紫陽花が“日本に戻ってきた”という“最後の一部分”を指す言葉であったということである。
　現在、最新の情報がリアルタイムで伝わってくる。つまり、“最後の一部分”を常に見ていることになる。“そこだけ”を見ている人たちは、その情報に振り回されてしまう。7月10日に行われた参議院選挙では自民党が大勝し、「改憲勢力」が国会発議に必要な３分の２以上の議席を確保した。
　この結果に対して、7月8日の安倍晋三元首相に対する銃撃事件を受けた人たちによる票、いわゆる「同情票」が後押ししたという見方が多くを占めている。必ずしも同情票が今回の参議院選挙の結果を導いた要因であると言い切ることはできないが、安倍元首相の一件をきっかけに動いた人たちがいたことも確かだ。その時の状況に目を向けることは大切だが、それまでの経緯や自分の考えを忘れてはならない。紫陽花がそうだったように過去を見ることでその見え方は変わってくる。

　みなさんはマインドコントロールと聞くと、どんなことを思い浮かべるだろうか。筆者は、授業でマインドコントロールについて学んだ矢先、安倍晋三元総理銃撃事件があり、宗教団体によるマインドコントロールが関連しているのではないかと興味が湧いた。
　宗教団体にはその集団にとって利益となる思想だけを植え付け、他の考え方を排除していくものや、支配者が「私がこれだけ好意を与えたのだから、あなたも返さなくてはならない」と仕向け、過剰な内容でも応えるようになる返報性の原理が用いられる。安倍元首相銃撃事件の容疑者の母親も、そのようなマインドコントロールを受けていたに違いない。彼女が入信している旧統一教会は、1954年に韓国で文鮮明氏によって創設され、日本では60年代から多くの若者が入信し、芸能人も入信していると話題になったが、その人は芸能界を引退せざるをえなくなった。また、霊感商法の被害者が裁判を起こしたことでも知られている。
　事件後の教会側の会見では、献金問題について述べられていた。しかし、何が真実かは当事者でない限りわからない。だが容疑者の母親が破産し、家庭が崩壊したことは事実である。マイナス優先思考、苦悩などの悪循環からヒトを救済し、精神の安定化装置として機能するといった本来の宗教の意義を批判する訳ではないが、少なくとも筆者は将来、家庭を崩壊させ自分の子供に殺人をさせたくはない。　
　今回は安倍元首相が殺害されたことにより、事件は大々的に取り上げられたが、そうでなければ騒がれず、宗教団体について考え直す機会もなかったのではないか。表現の自由により、宗教団体を取り締まることはできないが、この悲しい事件を機に少しでも規制ができてほしい。
　「適正な評価がされていない」や「不安で誰かに縋りつきたい」などといった状況に陥ることがあっても、1人の人間に自分の全てを託したところで人生上手くいかないということを心に留め、自由意思を持ってほしい。そして何事にも疑問を持ち、人と接することによってマインドコントロール支配を受けず、このような事件を減らすことができる。今後は健全な社会になっていくことを願いたい。

　日本でアニメが制作できなくなると言うと、皆さんはどの様な反応を示されるだろうか。
これは2021年に起こったニュースであるが、鬼滅の刃のアニメを制作した会社の社長が脱税の容疑で逮捕された。国内興行収入500億円を超える作品を制作したにも関わらず、請負の作品はほぼ赤字という事を裁判で述べている。
　昨今に限らず、アニメ業界は日本のみならず海外からも高い評価を受けている作品が数多く存在する。そのような日本のアニメが、制作出来なくなるなんて日が来るはずがないと安堵できる状態に現在の日本アニメ業界はない。その理由として、アニメーターの平均年収が主にネックとなっている。
　20代前半で年収が200万円前半となっており、これでは生活を送るのが困難で、個人で生活するだけならまだしも、パートナーが存在し、結婚を想定するならば間違いなく困難な道となるので、引退をするアニメーターも少なくない。そしてあるアニメ会社の社長はインタビューで、「こんな低予算では食っていけない」と述べている。更には、ある有名アニメの監督を務めた人物に対する給料の未払いという事件も発生している。
　勿論、あくまでもこの年収は平均なので、それ以上の額を貰っているクリエイターも存在はするだろうが、脚光を浴びている日本アニメを制作している人々の現状がこれでは長くは続かないと予想されるのも無理はない。
　更に昨今では、日本のアニメーターの技術を高く評価している他国のアニメ制作会社が、直接ヘッドハンティングしている事例が数多く見られ、日本で貰える年収の約３倍以上は軽く出している。中国のアニメ市場の拡大に加え、自国でもアニメ業界に力を入れようという機運が高まっており、それで日本の優秀なアニメーターが引き抜かれているという現状が存在している。
　給料以外の理由としては、１年に放映されるアニメの放映本数である。2000年の製作本数が87本、2007年が273本、2018年には332本のアニメが制作されている。しかし、アニメの給料体系は以前から変化していないのが悲しい現状だ。これからの日本文化を守るためにも問題を共有し解決する必要がある。

　近年の日本人は筆者を含め、意識が低いように感じる。その意識というのは、「生きる意識」「やりたい事の意識」である。
　他国では、明日の命を繋ぐ事ですら必死な地域もある。やりたい事があろうが、それに対して努力する事すら叶わない人達もいる。現在の日本という国では、まずそんなことはない。やりたい事が有れば、大体は叶うだろう。野球がしたい。英語を勉強したい。パソコンが欲しい。どれも日本では叶えることは発展途上国に比べ、比較的容易である。
　このような恵まれた環境に生きているにも関わらず、日本人は特に自分の将来について、自国である日本について、自分のやりたい事にすらハッキリしたイメージを持たぬままに生きているのである。「明日は誰と遊ぼうか」「明日は昼過ぎまで寝よう」など、明日がある事を当たり前に生きているのである。自分が動かなくとも、ほかの人が何とかしてくれるだろうといった感覚で生きているのである。そのような感覚が日本にとってはとても悪く、何よりあなたやあなたの家族、周りの人にとって良くないのである。
　筆者は日本を強くしたい。ただし、それは他の国を侵略するといった話ではない。現在の日本は他国の影響を大きく受けてしまう。北方領土問題などの政治面もだが、経済格差による日本文化の衰え等も含めてである。そういった影響を受けず、自国としての力や意志を確立し、他国を助けられる様な国にしたい。そして、自分自身幸せになって欲しいのである。そのために日本人は強い意志、野望、生きがいを持って、この先の時代を生きていって欲しい。

　2022年7月3日から4日にかけて、Twitterで「南海トラフ」がトレンド入りした。この背景には、「2045年の未来から来た」と自称する投稿者が、「2022年7月4日に南海トラフがやってきます」とツイートしたことがある。
　気象庁は公式サイトで、「一般に、日時と場所を特定した地震を予知する情報はデマと考えられます」としている。実際に現在はすでにその予告の日付を過ぎているが、南海トラフは起こっていない。しかし、一人が呟いたことがトレンド入りするほどに人々は注目した。信憑性がないため信じない者もいれば、怖くて夜も眠れないと不安を感じる者もいた。
　南海トラフは、いつ起きてもおかしくない地震であると言われている。国の地震調査研究推進本部によると、今後30年間で南海トラフが発生する確率は70%~80%とされている。最悪の想定では、南海トラフで死者が32万人、負傷者が62万人にも上るという想定が出された。一方で東日本大震災は、2022年3月の段階で死者が1万5000人ほど、行方不明者はおよそ2500人であった。比較してみると、改めて影響の深刻さがわかる。
　いつ起こるかわからない地震から命を守るためには、事前の準備が必要である。政府や自治体からの「公助」が追いつかない恐れもあるため、普段から一人ひとりが行う「自助」、家庭や地域単位で協力して行う「共助」への取り組みが重要視されている。
　政府によれば、建物の耐震化や家具等の転落または落下防止対策を進めることで、死者数が60%~80%まで減らせるとしている。それに加えて、早期避難をすることも想定死者数を大幅に減らすことのできる手段として期待されている。
　南海トラフは「いつか起こる」のではなく、「今起きるかもしれない」ということを意識しておきたいものである。また、曖昧な情報に左右されない「情報リテラシー」の能力を身に付けていきたい。正しい情報を素早く得て行動をすることで、南海トラフを止めることはできないが、備えることは可能である。

　「世界のグローバルスタンダードを日本だけやっていない。国がしないので、やむなく明石市がグローバルスタンダードの施行をしているだけ。私としては、こどもに申し訳ない気持ちで遅まきながらやっている」と、今、子育て支援において一躍話題になっている明石市の泉房穂市長は演説した。
　明石市では市長の施策により、「明石市独自の5つの無料化」を行っている。それは、18歳までの医療費・薬代の完全無料、第2子以降の保育料の無料化、満1歳までのおむつ代無料かつ自宅まで配達、中学生までの給食費無料、公共施設などの遊び場は親子共に無料、といったものであり、これらは全て所得制限なしで誰でも受けることのできる制度である。
　しかし、これだけの無料化を進めてしまうと、明石市の資金はどうなってしまうのかと疑問が湧くだろう。泉市長が11年前に明石市長に就任したとき、すでに市での人口減少と貯金残高の減少は始まっていたというが、「お金がないからせこいことをするのではなく、お金がない時こそこどもにお金を使う」のだと泉市長は話す。こどもにお金を使うと市の人口が増え、出生率があがり、お金が回りだし、地域が活性化する。そうすると市の税収が増え、それをまた子育て支援に回すことができる。このサイクルをつくりだすことこそが真の子育て支援といえるのではないだろうか。
　さらに泉市長は演説で、「こどもを本気で応援すれば人口減少に歯止めをかけられるし、経済もよくなっていく」、「ぜひ国の方になお一層の子育て支援をお願いしたい」と発言した。今日まで散々言われてきたものの、大幅な改善の余地が見られなかった少子化問題を「子育て支援」の面から大きく変え、また国をも動かす、その第一人者になったのではないかと感じる。
　私たち大学生も、大学を卒業すれば社会人となり家庭をもつ人も増えるだろう。どこで暮らし、どこで子育てをするのかはもちろん自由ではあるが、こういった支援を受けられる市があるということも視野に入れていただきたいと切に感じる。

　日本に明るい未来はあるのかと考えてしまう問題がある。それは少子高齢化である。少子化や高齢化は他の先進国でも進んでいるが、日本はそのスピードが特に早いと言われている。また2025年問題という、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になる年で、後期高齢者の数が全人口の約18％にあたるという問題もある。年金は原則65歳を過ぎると受給が始まる。介護の必要性も増えることを考えると、どれだけ医療が進歩していても、若者世代の活躍が必要になる。
　しかし、これからの日本を創っていく大学生などの若者世代には十分な税金が使われないが、高齢者の介護や社会保障に多くの税金が使われているという状況が生まれている。例えば奨学金制度である。海外の学費には、数万円や無料の大学などもある中、日本の家計の収入は減少傾向にあるが、日本学生支援機構の「平成30年度業務実績等報告書」によれば、大学生で奨学金を受給している学生の約70%が、高校生のときに奨学金の「予約採用」の申し込みをしている。海外の奨学金のほとんどが給付型であるが、日本の奨学金のほとんどは貸与であり、借金をしていると言う形になる。
　若者が社会人になり、働いたお金で奨学金を返済したとしても、その若者が老人になった時には十分な年金がないことも考えられると言うことだ。明るい日本の未来のためには、少子高齢化問題と奨学金制度を見直す必要がある。

　このストレス社会において自分に合った癒しを見つけることは必要不可欠である。皆さんは街中で、チワワやトイプードルを見かけたことがあるだろうか。小さな体に愛らしい瞳。その中で各種の良い特徴を引き継ぎ、より強烈に可愛く映るものがミックス犬である。しかし異種交配には深い知識を要し、危険が隣り合わせ。そこで今回はミックス犬の是非について考えてゆく。
　まずミックス犬とは、人工的に純血種同士を掛け合わせたいわゆる混血一代目の個体を指す。メリットは純血の個体と比較し、異常のある遺伝子を受け継ぐ確率が低いことから遺伝病を発症しにくいことだ。また両親の良いところを引き継いで生まれてくるケースがほとんどであることから、一匹で二匹分の可愛さを味わえる点も良い。
　一方で、個体の特性を理解しないまま交配すると、犬の命を危険にさらす可能性がある。
胴の長いダックスフンドと骨量の少ないチワワを交配すると、椎間板ヘルニアになる可能性が高まり人為的に病気がちな個体を作り出してしまう。さらに父犬が母犬より大きい場合、子宮に負担がかかり母体の安全を脅かす。
　このように市場が発展し、目新しいものが様々誕生する中で、可愛さだけに目をくらませてはいけないと筆者は考える。果たしてその個体は、健康的で幸せに暮らすことができるのか。我々は新しい命を作り出し、預かる側として彼らを守る責任があると深く考える。

　2022年7月10日、参議院議員選挙が行われた。選挙日そしてそれ以前にも、候補者による選挙活動が行われていた。駅前でのビラ配りや演説、そしてSNS上で、候補者が演説や選挙活動の様子などを投稿していたり、様々な場面でよく目にしたりする。
　現在、若者の政治に対する無関心さが問題視されていて、選挙の投票率も低いとされている。実際に若年有権者と呼ばれる10代・20代の投票率は、全体の投票率より低い。若者の選挙投票率が低い理由として、いくつか挙げられる。
　1つ目は、どの政治家、政党を選べばいいか分からないことである。たくさんある政党の中からそれぞれの政策を比較して、どの政党、政治家がいいかのかを選択することになるが、普段は与党の批判ばかりで野党がそれぞれどんなビジョンを持って活動しているのか分からない。また選挙期間中も様々な場所で演説を行っているが、ほとんどが現状に対する批判ばかりで、何が問題でそれをどう解決するべきなのかが話されていない。２つ目は、若者が投票しても勝てない、多数派に勝てないことである。日本の若者の投票率が100％を達成したとしても、50代以上の投票者数には勝てない。そのことを若者は知っているため、選挙に期待していない。
　では若者が選挙に行くには、どうすればいいだろうか。政治・選挙の役割を正しく伝えることや政治を学ぶ機会は、学校の授業だけしかない。しかも中立的な立場で話をしなければいけないため、なかなか深い話にならない。どこか抽象的になってしまったり、議論する内容が浅くなってしまったりする。そのため、学校の授業以外で政治や選挙を学ぶ機会を準備することが必要だと考える。友達と政治について議論する、気軽に議論できる仕組みを作ることが必要である。

　近年言われている「若者の選挙離れ」という言葉に興味を持った。私の周りには選挙に行っている人が多い。本当に「若者の選挙離れは存在するのだろうか」と疑問を持ったのである。そこで今回は、どのようにすれば若者が政治に興味も持つのかという点について考えてみる。
　2021（令和3）年に行われた衆議院議員選挙の20代の投票率は、総務省によると36.50%である。 一方60代以降は60%以上もある。確かにこれを見ると若者が選挙へ足を運んでいないことが分かる。その結果、最近の政党の公約には、「高齢者が働きやすい環境整備と共に基礎年金の再配分機能の強化に向けた検討を進める」（公明党）、「年金削減の仕組みを廃止」（日本共産党）と、高齢者を意識したものが見られる。確かに私たち全員が投票しても、高齢者の数には追いつかない。しかし、だからといって投票しないということは余計若者の立場を苦しめることになるのである。一人一人が少しでも行動すれば、大きな力になると考える。
　私たちはもっと政治に関心を持つべきである。ウクライナ情勢、物価高などの対策を私たちが決定することはない。しかし、自分の意思を議員に託すことで示すことは出来る。これから先、憲法が変化すればどのような未来が待っているのだろうか。その結果は、私たち日本人が選択した決断となるのだ。
　今回の参議院議員選挙で憲法改正に賛成している人が多くいる政党は、過半数以上を獲得している。私たちの支払っている税金から議員への給料が出るからこそ、国民一人一人が議員を監視する必要がある。そうしなければ、議員というのは口だけで行動はしない非常に楽な職業になってしまうのだ。実際、議会中に寝てしまっている議員や手紙を書いている議員を、FNNニュースがYouTubeで配信している。
　関心を持つということは、全て知らないといけないことではない。公約を調べる、看板を見て興味が沸いた人の政党はどこか、そんな些細な事でも自分が政治を知ることにつながる。周りに流されず自分の意見をもつことが大切なのである。自分の意見を議員やそれぞれの政党と照らし合わせ、代わりの議員を選ぶ。こうした取り組みを一人一人行えば、議員も行動を改めなければならなくなり、より良い未来を築くことができるのである。

　現在世界最高峰の呼び声高いスペインのサッカークラブ、レアル・マドリードに所属する日本人の久保建英選手(21)は日本語、英語、スペイン語を話すトライリンガルというプレー以外でも超一流の天才ぶりを見せる若き日本の宝である。
　その中でもスペイン語に関しては現地のスペイン人が「彼が生まれたのは、日本なの？」と疑問にされるほどのペラペラ具合で、驚きすぎて無言で動かなくなるという。8歳の時にスペインに渡った彼は、「スペインに行くまでスペイン語を知らなかった」と発言している。現地に行って幼少期から流暢な生のスペイン語を日々浴びることで、現地人と変わらない言語を得ることができるようだ。
　しかし、彼のチームメイトのウェールズ人、ガレス・ベイルという選手は、レアル・マドリードに所属していた10年間一言もスペイン語を公の場で話すことがなかったため、母国語である英語以外は話せないのではないかと度々話題になっており、チームメイトやスタッフとのコミュニケーションを心配する声もあった。そうしたなか、アメリカのロサンゼルスFCに移籍した彼は、SNSで新加入のベイルがスペイン語圏のファンに向け、滑らかなスペイン語の発音のメッセージを送る動画を公開した。スペイン語を使用しないため、いつもファンから非難されていたのに。
　他にも、ドイツに渡って15年目である長谷部誠は、38歳になる。プロサッカー選手の平均引退年齢は25〜26歳と言われているにも関わらず、彼は38歳を迎えた今年でもキャプテンとして契約延長を結んだ。プレーだけでなく、語学力があることで、信頼を掴みこのような結果を生み出すことができるようだ。
　選手としての価値に繋げるためには、現地に行ってその土地の言葉や文化を知ることが必要である。