国際コミュニケーション学部・大野茂教授が、5月13日（月曜）の朝日新聞の総合３面「国民投票CM広がる懸念」の記事で、取材インタビューに答えました。

　憲法改正の是非は国民的な関心事ですが、その際に民放テレビが「憲法改正についての意見CM」を放送する場合の様々な問題点が議論されています。各政党・放送局とも、それぞれの立場での主張があり、なかなか意見が一つにまとまることは難しそうです。

　本学で『広告文化論』や『放送文化論』をうけ持つ大野教授は、元広告代理店でテレビ媒体担当だった経験も交えて、CM出稿のテクニカルな面を解説しました。とくにCMオンエア量と効果について「量の多さと好感度は別物である」というポイントは、記事中の見出しとしても使われ、記事全体のトーンを左右する要素となりました。

　大野研究室では、これからもメディアによる世論の動きに注目していきます。