清水ゼミでは、観光系企業・観光局とマーケティング、プロモーションをテーマに共同研究を行っています。観光業界のさまざまな問題、課題を考察し、将来の観光産業への就職につなげることを目標としています。
2018年度の清水ゼミ2年生では、Peach Aviation株式会社、株式会社エイチ・アイ・エス、タイ国政府観光庁にお世話になり、3チームに分かれて研究を行いました。以下、各チームの学生の研究報告です。
2018年度の清水ゼミ2年生では、Peach Aviation株式会社、株式会社エイチ・アイ・エス、タイ国政府観光庁にお世話になり、3チームに分かれて研究を行いました。以下、各チームの学生の研究報告です。
株式会社エイチ・アイ・エスチーム 2年生 中居歩実
「旅行会社の研究を行って得たこと」
私たちのチームはこの半年間で旅行会社HISの企業研究を行いました。まず夏休み期間中に、「テーマパークがもたらす地域活性化」というテーマに沿って、HISが経営している長崎県のハウステンボスと愛知県のラグーナテンボスの2つを研究しました。初めに私たちは、この2つのテーマパークのことを詳しく調べ、それぞれのテーマパークの特徴を掴みました。次にハウステンボスがある佐世保市とラグーナテンボスがある蒲郡市の観光客数や観光消費額、実際のテーマパークの入場者数などのデータを年度ごとに比較し、テーマパークができたことによって、その地域に観光客が訪れているのかを調査しました。これらの調査により、ハウステンボスは経営面でも観光客数の面でも増加傾向にあったことから、地域活性化に繋がっていると考えました。しかし、日帰り客が多いという点が見られたため、県外からの宿泊者数を増やす企画が必要であると考えました。ラグーナテンボスは経営面では増加傾向にありますが、観光客数が減少している年もあったため、独自性のある新たな企画をし、知名度を上げる取り組みをするべきだと考えました。
次にHISチームは「旅行業界における店舗のあり方とこれからの店舗について」という別のテーマに沿って研究を行いました。まず、旅行業の文献やトラベルジャーナル、トラベルボイスなどの記事から、店舗の現状を調査していきました。調査を行なった結果、近年ネット社会が発達し店舗数が減少傾向にある中で、主要都市を中心に専門店が増加傾向にあるという点が浮かびあがってきました。HISの専門店について深く調査していくと、他の旅行会社に比べて、専門店の数がとても多く、力を入れているということがわかってきました。そこで私たちは今回、HISの専門店に視点を置き研究を進めていきました。専門店の中でもハワイ、沖縄、訪日観光客の3つと富裕層向けの店舗である「QUALITA」、旅行のきっかけづくりとして利用してもらうためにカフェと旅行会社をコラボさせて誕生した店舗の5つに絞り、研究を進めていきました。調査からわかったことは、現在の店舗は旅行の予約・購入の場のみではなく、専門店が存在することにより、地域復興の拠点としての役割も果たされていました。また、ネットの普及により消費者の持つ旅行情報が拡大しているため、お客様のニーズもより高くなっています。それらに応えるため、専門店の需要も高くなっていると感じました。今年度の成果報告のために、「旅行業界における店舗のあり方とこれからの店舗について」のテーマで、2019年2月13日に開催された「第5回学生研究発表会」で発表を行いました。
今回はテーマ設定に苦戦し、スタートからやり直しという場面が続いたため、納得のいく研究ができませんでした。今回の研究で改善点がたくさん見えたので、次回の研究ではヒアリング調査やフィールド調査を積極的に行い、新たな研究に繋げていきたいです。
次にHISチームは「旅行業界における店舗のあり方とこれからの店舗について」という別のテーマに沿って研究を行いました。まず、旅行業の文献やトラベルジャーナル、トラベルボイスなどの記事から、店舗の現状を調査していきました。調査を行なった結果、近年ネット社会が発達し店舗数が減少傾向にある中で、主要都市を中心に専門店が増加傾向にあるという点が浮かびあがってきました。HISの専門店について深く調査していくと、他の旅行会社に比べて、専門店の数がとても多く、力を入れているということがわかってきました。そこで私たちは今回、HISの専門店に視点を置き研究を進めていきました。専門店の中でもハワイ、沖縄、訪日観光客の3つと富裕層向けの店舗である「QUALITA」、旅行のきっかけづくりとして利用してもらうためにカフェと旅行会社をコラボさせて誕生した店舗の5つに絞り、研究を進めていきました。調査からわかったことは、現在の店舗は旅行の予約・購入の場のみではなく、専門店が存在することにより、地域復興の拠点としての役割も果たされていました。また、ネットの普及により消費者の持つ旅行情報が拡大しているため、お客様のニーズもより高くなっています。それらに応えるため、専門店の需要も高くなっていると感じました。今年度の成果報告のために、「旅行業界における店舗のあり方とこれからの店舗について」のテーマで、2019年2月13日に開催された「第5回学生研究発表会」で発表を行いました。
今回はテーマ設定に苦戦し、スタートからやり直しという場面が続いたため、納得のいく研究ができませんでした。今回の研究で改善点がたくさん見えたので、次回の研究ではヒアリング調査やフィールド調査を積極的に行い、新たな研究に繋げていきたいです。
Peach Aviation株式会社チーム 2年生 平岡卓
「LCCの研究のおもしろさを実感」
今年度2年生のゼミ活動の企業研究でピーチアビエーションについて研究しました。昨年の10月から開始して、今年の2月13日の学生研究発表会に向けて、「インバウンド観光客にピーチの国内線を利用してもらうために」という研究テーマを設定しました。このテーマにした背景は、2020年には東京オリンピックが、2025年には大阪万博が開催されることが決定しており、これからもインバウンドが増加することが考えられるからです。ピーチの国際線の利用客は外国人が多いのですが、その外国人客が国内線を利用する数は多くありません。現在日本は地方創生を掲げていて、外国人に地方に行ってもらうためにピーチの国内線利用を促進したいと考えました。チームメンバーは4人で、ゼミの時間、またそれ以外の時間もみんなで集まり、ウェブサイト分析、アンケート調査、インスタグラムやフェイスブックの分析をしました。またその成果報告を2月に開催された、NPO観光力推進ネットワーク・関西の学生連絡協議会が主催する学生研究発表会で発表しました。発表本番は発表の練習不足で、思うように発表をすることができなかったことが残念でしたが、自分たちにとっての成長の糧になったと思います。3月には今回の研究で大変お世話になったPeach Aviation株式会社の鳥井様にこの半年間の成果報告を行い、今回の研究の課題と今後の研究となるポイントのアドバイスをいただきました。今回の企業研究で、ピーチという企業だけでなく、インバウンドや地域からの視点でピーチを見ることができました。このような考え方は研究だけではなく今後の人生に大きく役立ってくると思います。今回ピーチの研究をして物事を様々な方面から見ることができるようになったと思います。
タイ国政府観光庁研究チーム 2年生 明神果歩
「半年間の企業研究を通して」
私たち 5 名(東、西本、藤本、宮本、明神)は、タイ国政府観光庁(TAT)の研究を実施し、NPO観光力推進ネットワーク・関西、タイ国政府観光庁の大阪事務所にて成果発表を行いました。夏休み期間では、まずはタイ、TAT について知識を深め、タイとベトナムを比較していく中でタイのオリジナリティや魅力を発見しました。
後期からは、いくつか気になった点の中から、PR が少ないように感じられたファミリー層に着目し本格的に研修を始めました。更なる誘致方法を模索し、近年増加傾向にある「卒業家族旅行」というテーマにたどり着きました。そこから店舗での聞き取り調査、アンケート調査、インターネット調査等を行い、課題と PR 方法を提言しました。この3月には TAT 大阪事務所へ出向き、今回の研究を担当して下さった森井さんに発表報告を行い、ターゲット設定が的確であるとお褒めの言葉を頂戴しました。また今後の研究の視点など、さまざまなアドバイスを頂戴し、前向きにこのテーマについて捉えて頂く事ができました。
この半年間の企業研究では、メンバーそれぞれが責任を持って取り組み、良いチームワークを発揮していました。一方、調査期間が短く十分に調査出来なかった事、調査内容、発表方法等、改善していけるポイントが挙がりました。今後はこれらを意識して改善し、提言した PR 方法を具体化していたいと考えています。
後期からは、いくつか気になった点の中から、PR が少ないように感じられたファミリー層に着目し本格的に研修を始めました。更なる誘致方法を模索し、近年増加傾向にある「卒業家族旅行」というテーマにたどり着きました。そこから店舗での聞き取り調査、アンケート調査、インターネット調査等を行い、課題と PR 方法を提言しました。この3月には TAT 大阪事務所へ出向き、今回の研究を担当して下さった森井さんに発表報告を行い、ターゲット設定が的確であるとお褒めの言葉を頂戴しました。また今後の研究の視点など、さまざまなアドバイスを頂戴し、前向きにこのテーマについて捉えて頂く事ができました。
この半年間の企業研究では、メンバーそれぞれが責任を持って取り組み、良いチームワークを発揮していました。一方、調査期間が短く十分に調査出来なかった事、調査内容、発表方法等、改善していけるポイントが挙がりました。今後はこれらを意識して改善し、提言した PR 方法を具体化していたいと考えています。