堀内准教授が担当する企業フィールドワークをお届けします。

 8月10日(金)、堀内ゼミは人口減少地域が抱える課題を発見し、その解決策を考えるため、大阪府池田市で企業フィールドワークを実施しました。
 いま地方に拠点を置く多くの中小企業が、社員を獲得することができずに困っています。中小企業の多くは、大企業のようにはテレビ・雑誌などでの自社の宣伝、あるいは大規模なインターンシップの受け入れができません。たとえ業績や福利厚生が優良でも、労働者を獲得することができないのです。そうして、多くの若者が東京の大企業を希望した結果、東京への一極集中が引き起こされてきました。しかし、中小企業でも可能な会社のPRがあるはずです。その手掛かりを探るため、大阪府池田市にあるカップヌードルミュージアム(安藤百福発明記念館)での視察を行いました。以下、参加した学生たちの中の4名から感想を報告してもらいます。

国際観光学部2年 
 森山 紗妃

 私たち堀内ゼミは8月10日にフィールドワークとして大阪の池田にある「カップヌードルミュージアム」に行ってきました。そこでカップラーメン作りを体験してきました。
 私たちのゼミは中小企業の研究もしておりどうやったら中小企業も㏚ができ人が集まるか、研究しています。そこでカップヌードルミュージアムの視察を行い、どうやったら会社の㏚ができるかを考えました。私が考えたことは単に㏚をするのではなくて、工場見学のように実際に見て自分の手で触れあう体験などをいれるなどをしたらいいということです。例えばお菓子メーカならそのお菓子を使ったアレンジレシピ体験などを工場見学などに入れたりするなどです。ただ単にお菓子が出来るまでを見せても子供などには印象が薄いと思います。これから社会に出る子供にどれだけ印象を与えるかがカギになってくると私は考えました。

国際観光学部2年 
 近藤 志保

 今回カップヌードルミュージアムを訪れてみて、企業には透明性が大切だと感じました。顧客、株主、従業員、取引先、様々な人が企業にかかわっています。情報の透明性を高めると誠実な企業ということが証明されます。日清は大企業ですが、中小企業も同じことが言えます。さらに中小企業ですと作られた企業の見学ツアーに行くよりも現場のリアルな部分を見学することができます。見学が可能なようにしていくと顧客も増え、売り上げもまた変わってきます。
 そして、今回初めて池田市に行きましたが、カップヌードルミュージアムがなければ足を運ぶ事はなかったと思います。企業の活動を人々に見学してもらう事はこのように観光にも関わってきます。町を盛り上げる一環としても中小企業でも情報の透明性を図り、企業を見学させる取り組みをしていくべきだと考えました。

国際観光学部2年 
 杉浦 大地

 安藤百福記念館を訪れて感じたのは、大企業と中小企業は人員の数が明らかに違うことである。大企業である日清食品は実際の経営とは離れた記念館にも飲食店1店舗ほどとも思える数の人員を常駐させている様に見えた。本社となるとさらに多くの社員が働いている。そのトップにいる社長は会社のもの全員を把握できないだろうと考えた。また、情報の伝達や問題が起きた時の対処も人員が多ければ多いほど大変な時間と労力を消費する。
 確かに人員が多く会社の規模が大きければ大きい程大きな仕事をこなすことができ、その分利益を大きいものとなる。しかし人が多ければ多いほど時間と労力が取られる。例えば一つのもの企画しそれを10人で完成させるのと3人で完成させるのではスピードもクオリティも大きく差が出てくる。10人のものは制作途中でその分意見の対立や企画したものと完成したもので差異が生まれる確率が多くなるが、3人で作ったものは企画から実行までのスピードやディテールのこだわりが違ったものになってくるだろう。
 したがって中小企業の利点となってくるものは商品を受注してから発注までのスピードや少人数によって生まれるクオリティなどだと考えた。

国際観光学部2年 
 平見 侑磨

 私は今回ゼミ活動の一環としてカップヌードルミュージアムの見学を行った。この見学活動は今では大企業である日清の歴史、活動、実績などを記録した博物館においての情報収集が主な目的であり、かつ大企業を調査し、その企業の行う企画、活動の中で中小企業でも取り組むことが可能である。PR方法を見つけだすことを最終目標としている。そしてここからは私が独自に見つけ考え出した調査報告の内容である。
 私がこの博物館を調査した中でまず驚いたことは、自社が販売した商品を年表と合わせすべて展示していることだった。その数は膨大で展示コーナーの奥にまで及んでいた。そしてその中で私が興味を感じたものは、カップヌードルなどの商品と他のコンテンツとのコラボ商品である。アニメのキャラクターや、お笑い芸人など多くの存在とコラボをすることで人に別の興味、或いは価値性を与える要因として機能させることで、中小企業のPRに広く活躍できるだろうと私は考える。